電子タバコによる健康被害が話題になっており、このメディアでも関連する記事が多くなっているが、タバコ自体による健康被害はどうなのか。
この機会に調べてみた。
年間死亡者数は700万人
世界保健機関（ＷＨＯ）と世界心臓連合は、年に約７００万人が喫煙が要因で死亡しているとして、注意を呼びかける声明を出した
朝日新聞
WHOの調査によると、上記のような数字となり、健康被害という分類にすると更に被害者数は増えると見込まれる。
このような前提に立つと、果たして電子タバコだけが問題となるのかという議論になってくる。一連の規制と関連しそうな別の観点は、電子タバコがSNSから広がりを見せ、主に若者をメインユーザーとしていた点にあるだろう。
世界最大の電子タバコブランドでもあるJuulは、SNSマーケティングによって大きく10代にも広がりを見せた。
日本国内で考えてみても、タバコ自体の広告規制はかなり厳しいものがあり、従来のタバコ企業が考えもしなかったマーケティング手法であったのだろう。
スタートアップらしい、成長手法でもあったが、当然のように年齢規制の問題もある。アメリカでもタバコは18才未満は禁止されている。
ファッショナブルな印象を与える電子タバコは気軽に買ったり吸ったりがしやすい点があったが、グレーなゾーンに踏み込んでいく部分もあったであろう。
今回のような形でなくとも、どこかしらで規制が強化されるのは必然であったのでは無いか。
この問題は、日本でも別の観点で注意が必要である。
まさにJuulであれば、日本では販売は禁止されているが、個人輸入は可能だ。
また、扱い上タバコには該当しないので、未成年の購入も事実上可能である。
健康被害について
実際、電子タバコの健康被害が従来のタバコに比べてどうなのかは、研究の結果が出ておらず、判断が難しいところだ。
逆に言えば、従来よりはるかに問題があるとも言えないし、健康であるとも言えない部分だ。
※電子タバコは、初期は「タバコでは無い」「禁煙に役立つ」といったような宣伝文句を使っていた事もあり、これも問題である。
引き続き、客観的なデータを待ちたい所ではあるが、実際に被害者が出ている以上、健康被害がゼロという事はありえない、という認識は持っておく必要があるだろう。
