10月14日、アメリカで29人が死亡し、1,000人以上が病気になった電子タバコによる健康被害は、危険性が疑われる製品が広まっていないイギリスや他の国では稀である可能性が高いと専門家が発言した。
毒物学と依存症の専門家は、1,299の確認されたアメリカ人の肺の疾病が電子タバコに関連していることはほぼ確実であるが、「アメリカ特有の現象」であり、英国や他の場所で同様の病気のパターンが広がっている証拠はないと述べた。
「米国で起こっていることは、ここ（イギリス）では起きていない。また、電子タバコを吸うことが一般的な他の国でも起きていない。これは地域問題だ。」と、イギリスのタバコ・アルコール研究センターの教授でもあるジョン・ブリットンはノッティンガム大学で発言した。
アメリカの保健当局は、肺の病気の原因は複数ある可能性高いとしており、マリファナの精神活性成分であるTHCを含む製品を特に危険であると指摘している。
現在、360万人の電子タバコを常用しているイギリスでは、そのような製品は禁止されており、電子タバコ関連の広告はアメリカよりはるかに厳しく規制されている。
ブリットンは、イギリスではアメリカに比べて喫煙率が急速に低下していることにも指摘しており、その一部の背景に、喫煙者がニコチンを含む電子タバコに切り替えたためであるとしている。
ブリットンは、喫煙を継続を薦めるようなメッセージを喫煙者に発信するので、インドやアメリカのような電子タバコ禁止の施策には賛同しないと言う。
「非常に簡単な理屈だ。タバコを吸い続けると、4日吸う度に1日寿命が短くなるからだ。電子タバコの全面禁止は、人々の寿命を縮めている。」
参考：Reuter
